事件や事故は突発的に起こるものだ。それに対する準備として唯一できるのは、常日頃頃から応急処置の方法を心得ておくことだろう。
しかし、近年ではそのやり方もわからない人が増えている。それはお隣・韓国でも同様だ。
11月1日、『ヘラルド経済』など複数の韓国メディアによると、韓国消費者院が昨年12月に発表した「応急処置教育実態調査」報告書において、応急処置教育履修者のうちCPRなどをきちんと熟知している人の割合が9.9%に過ぎないことがわかった。
報告書では「特定の職業従事者以外の一般人は応急処置の再教育の機会が不足し、心停止の患者発見時にも対応力が不足する可能性がある」との懸念が伝えられていた。