韓国で働く日本人が増えているという。数ある海外就職の選択肢のひとつとして、韓国が存在感を示しているというのだ。
韓国法務部のビザ発給統計によると、2014年10月時点で、韓国で求職、観光就労（ワーキングホリデー）、専門職関連の就労ビザを取得していた日本人はわずか1人だった。
しかし10年が過ぎた2024年10月現在、韓国で就労ビザを取得した日本人は2196人に達している。内訳は、観光就業（H-1）ビザ1447人、特定活動（E-7）ビザ562人、求職（D-10）ビザ187人だ。
また、2023年基準で韓国に長期在留中の日本人は2万7000人余りに上る。そのため、韓国在住の日本人を対象にしたキャリア成長支援のネットワーキングイベントも開催されている。
韓国に就職する日本人が増える背景には、K-POPや韓国ドラマの影響がポジティブに働いているほか、賃金が同水準になったことが主な要因と考えられる。
2002年当時、韓国の会社員の月平均賃金は179万ウォン（約19万2000円）で、日本の月平均賃金（385万ウォン＝約41万2000円）の半分に過ぎなかった。
しかし韓国経営者総協会が今年3月に発表した報告書によると、2022年基準で韓国の会社員の月平均賃金は399万ウォン（約42万7000円）を記録し、日本の月平均賃金（379万ウォン＝約40万6000円）を初めて追い越した。
ここ数年続く円安も相まって、韓国の賃金が魅力的に映っても不思議ではない。
そんな現状について、韓国のオンライン上では歓迎する声が多い。東南アジアや中国人よりも、日本人を好む意見が目立つ。
「中国人や東南アジアの労働者よりも、日本の若者のほうがすべての面で仕事ができる。基本的な態度や心構え、人間性がしっかりしている」「ビザなしで居座っている人たちをすべて捕まえて自分の国に送り返し、日本人を呼び込むべき」「東南アジアや中国よりも日本の若者のほうが信頼できる。実際、日本の若い世代や青少年層は韓国を好んでいる」といったコメントが寄せられた。
今後、韓国での労働環境がより魅力的になれば、さらに多くの日本人が韓国を選ぶ時代が訪れるかもしれない。
（文＝サーチコリアニュース編集部O）
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