7月20日、ジョブコリアは「下半期離職準備現況」アンケート調査を明らかにした。
調査結果によると、回答者の68.3％が「今年下半期での離職を準備している」と答えている。
一方で、離職を準備する会社員のうち、半分程度は現職と同種の業界か、同一の職務への転職を希望することも判明している。
離職に成功するまでの目標期間としては「3カ月以内」が最も多く、「1カ月～3カ月以内」の離職を目標にしている回答者が累積比率57.8％と過半数だった。
区間別では、「3カ月以内」を挙げた回答者が24.2％で、「1カ月以内」が22.1％、「6カ月以内」が21.8％という順に離職計画を立てていた。
また、離職理由としては「年俸（48.9％）」が最も多く、次点に「企業のビジョンに不満」（27.4％）、「福祉制度に対する不満」（26.3％）、「キャリア管理のため」（21.5％）が続いた。
こうした結果に、韓国国内では「最近は若者がいないので、離職しても給料が上がりそう」「中小から大企業には無理だから時間の無駄だ」「転職でより良い条件になった人はどれくらいいるんだろう」など、多くの意見が挙がっていた。
生涯一企業を貫く時代は終わったが、転職したからといってすべてが上手くいくわけではない。難しい問題だ。
（文＝サーチコリアニュース編集部）
