まず、オリンピックやアジア大会、ピアノコンクールなどで一定の成果を上げることで、代替服務が可能となる「芸術・体育要員」についての質問だ。一見、“特別な恩恵”のようにも思えるが、そもそも同制度を韓国国民はどう見ているのだろうか。
「芸術・体育要員」制度は必要かという問いに、実に回答者85％が「必要」（「とても必要」18％、「どちらかといえば必要」67％）と答えた。
ただ、「芸術・体育要員」制度のうち、「芸術要員」となれる基準をよく知っているかという質問には、73％が「まったく知らない」と答えている。それも仕方ないかもしれない。
入賞者が「芸術要員」となれる国際音楽競演大会（計28大会）は「シベリウス国際ヴァイオリン・コンクール」や「Dr. Luis Sigall国際音楽コンクール」などで、そちら方面に興味がない人は聞いたこともない可能性がある。国際舞踊競演大会（計9大会）も同様だろう。
そのため「基準の改善が必要だ」との意見が70％にも上った。では韓国国民が「芸術要員」制度に含めるべき分野として最も支持したのは、「K-POP」（65％）だった。
そして圧倒的な韓国人が必要としている「国威宣揚」と「文化暢達」において、最も貢献している人物が「BTS」（64％）なのだ。映画『パラサイト 半地下の家族』のポン・ジュノ監督が15％で次点であるため、圧倒的な支持率といえよう。
ここまで来て最も重要な問いだ。K-POPアーティストなどの「大衆文化芸術人」に代替服務制度を適用すべきかどうかという質問だ。実に78％が「共感する」（「とても共感」12％、「共感」67％）と肯定的に答えた。
以上のアンケート調査をまとめて見ると、今現在最も国威宣揚に貢献しているBTSが代替服務で兵役義務を果たすことに抵抗を持つ韓国国民は、それほどいないと見ていいだろう。
とはいえ、芸術要員に編入できる明確な基準もなく、BTSメンバー自身も入隊の意思を明かしたことがあるため、彼らの“兵役免除”が実現する可能性はそれほど高くないというのが冷静な視線だろう。
（文＝サーチコリアニュース編集部）
