待ちに待った夏休みシーズンだ。
夏休みを満喫する人がいる一方、休日返上で働き続ける人もいる。もちろん、純粋に「働きたい」という人もいるだろうが、なかにはやむにやまれず、という人もいるだろう。
同様に夏休みに突入した韓国はどうだろうか。
興味深いデータが出ている。世論調査専門機関グローバルリサーチが市民団体119の依頼で、1000人を対象に「2024年の夏休み計画」を調査した結果、なんと会社員の51.5％が「夏休みを諦めたり、保留している」と答えたという。
まず、会社員に今年の夏休み計画があるかを尋ねた結果、「ある」が48.5％、「ない」が20.4％、「まだ決まっていない」（保留）が31.1％という結果に。
諦めた理由としては、「休暇費用が負担されたので」が56.5％となり、「有給などの不足」（12.2％）、「休暇後の業務負担増」（10.9％）と続いた。
また、「夏休みを取る」と答えた人の中で、休暇予定期間を尋ねた結果、「3～5日」が60.6％で最多となり、「6～7日」が24.3％で続いた。
なお、「出費が負担となるため計画を立てていない」という回答は、正規職（51.8％）よりも非正規職（61.9％）、上位管理者（50％）よりも一般社員（61.2％）で相対的に高くなっている。
こうした結果に韓国ネット民の間では、「国民の財布が枯渇しているから」「十分な休暇に対するフォローが弱すぎる。職場文化が後進国だ」「今は半数だが、数年後には10人に1人しか夏休みを取れない時代になるだろう」など、冷めた意見が多く上がっていた。
子どもの頃は楽しかった夏休みだが、大人になると楽しいことばかりではないようだ。悲しい…。
（文＝サーチコリアニュース編集部）
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