2025年を迎え、新たな目標や展望を掲げる人も多い。一方で、「このままで大丈夫か」と現状に不満を抱く場合もある。
そんななか、お隣・韓国で実施されたアンケート調査が話題だ。
市民団体「職場パワハラ119」は昨年12月31日、世論調査会社グローバルリサーチを通じて、全国満19歳以上の1000人を対象にアンケート調査を行った結果を発表した。
それによると、職場環境の悪化を予想する人が46.5%に達した。この結果は、前年の同調査(29.4%)に比べて17.1%も増加している。
こうしたネガティブな意見が多かったのは、特に月収150万ウォン(約16万円)未満の層だった。
また、会社員が会社に2025年に望むことでは「賃上げ」が54.0%と圧倒的で、その後に「雇用安定、正社員への昇格」(27.9%)、「労働強度の緩和、労働時間の短縮」(19.3%)、「自由な休暇の使用」(17.2%)、「職場内の嫌がらせの根絶」(16.1%)などが続いた。
こうした結果に、韓国内では「会社員よりも、自営業者にとってはさらに厳しい一年になるだろう」「政府は国民の世話をする気がないので、各自で生きる準備をしなければならない」「職場環境が地獄?自営業はもっと地獄だから」など、多くの意見があがった。
不景気の現状では悲観的なイメージが多い2025年だが、明るい年になることを願いたい。
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