まずキム・テヒは前所属事務所で受け取るべきだったギャラが、前事務所との契約満了後にキム・テヒ個人に振り込まれたことで発生した事案だと説明。法人ではなく、俳優本人の個人売上と見なければならないという国税庁との異見によって、追加の税金を納入しただけと付け加えた。
イ・ビョンホンのケースでは、イ・ビョンホンがスタッフに個人的に与えた賞与、新型コロナ関連の寄付金を会計処理する過程で錯誤が発生。クォン・サンウは高級車購入に関する申告で一部ミスがあったという。イ・ミンホも過去の 「不法著作権使用被害の保証金」に関して、課税対象に対する解釈の違いで発生した説明している。
今回、トップスターたちにこのような追徴課税が生まれた背景には「税率の違い」が挙げられる。
韓国では、課税標準が200億～3000億ウォン（約20～30億円）以下の法人の法人税率は22%と定められているのだが、前述の俳優たちは個人的な賞与支給、寄付、会計処理の遅延によって、法人税ではなく個人資格で税金を納付している。そのため、莫大な追徴金が課されたようだ。
なお、イ・ビョンホン、キム・テヒ、クォン・サンウに課された追徴金は日本円で数億円にも上ると推定されている。そのような金額をポンと払えるあたりがトップスターたる所以なのだろうか…。
（文＝サーチコリアニュース編集部K）
