日本以上に危ない…韓国でフードデリバリーサービスが「史上最大のピンチ」に陥っているワケ

新型コロナウイルスの感染拡大によって頭角を表したフードデリバリーサービス。ただ、最近ではその勢いに陰りが見え始めている。

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実際、クロス・マーケティングが公開した「宅配に関する調査（2022年）」を見るとその減少率は明らかで、昨年9月の調査によると、直近3カ月の利用率は20％だったという。

韓国ネット民も冷ややか「信用できない」

同社による2021年の調査では、直近3カ月のフードデリバリー利用状況は25.7％だったため、減少傾向は顕著と言える。

こうした流れはお隣・韓国も同様だ。

韓国統計庁が公開した「オンラインショッピング動向」を見ると、2023年2月のオンライン食品サービス取引額は2兆186億ウォン（日本円＝約2018億6000万円）で、1年前より11.5％減少していることが明らかになった。

これは、韓国でも過去最大の下落幅となった。主な理由としては、やはり「コロナ自粛が解除された」ことが大きいようだ。

この統計を受け、韓国ネット民の間では「利用料金が高い」「温かいものは冷める」「配達人が信用できない」など、ほかにも利用を控えるようになった理由を挙げていた。

日本以上に苦しい状況に陥っている韓国のフードデリバリーサービス。年々勢いが増す利用者減少に歯止めをかけることはできるのだろうか。

（文＝サーチコリアニュース編集部）

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