韓国では現在、外国人労働者の立ち位置に変化が現れている。若年層の無気力化にともない、「むしろ外国人のほうがいい」という経営者が増えているというのだ。
これは、実際に2023年の「外国人就職可能」広告の割合を見るだけでも明らかだ。1月28日、求職ポータルサイト・アルバ天国が、『韓国経済新聞』の要請で企業会員社採用広告を分析した結果、全アルバイト採用広告対比「外国人就職可能」広告の割合は2020年（4.95％）から2021年（6.32％）、 2022年（7.23）％に続き、2023年（8.54％）を記録したことを明らかにした。なんと、3年前と比べて２倍近く増加しているのだ。
また、同社が昨年末に行なったアンケート調査によると、回答者の52.3％が外国人アルバイトを「肯定的」と答えている。
その理由としては、「勤務態度」「求人難のときに簡単に採用できる」「外国人客の対応が可能になる」などの意見が多く上がった。
一方、若年層のアルバイトを引き合いに出し、「すぐに辞めてしまう最近の若者より、はるかに頼りになる」「責任感が強い人が多い」などの意見も出た。
こうした結果に、韓国ネット民の間では「MZ世代は権利だけ主張して義務や責任は負わない」「能力はないのに楽にお金を稼ぎたいという若者が増えている印象」「自分の考えを優先しすぎて、扱いにくい子が増えた」など、辛辣なコメントが目立った。
最近では日本でも相手を自分理論で論破しようとする若者が増えている。「はい、論破」となれば、気持ちはいいかも知れないが、周囲にはどう見えているのだろうか……。
（文＝サーチコリア編集部）
前へ
次へ
