「ランクの低い大学は進学しても就職できない」
これは超学歴社会の韓国で当たり前とされる考え方だ。
ただ、最近では新入採用時に学閥などを非公開で処理し、評価する「ブラインド採用」も増えている。これからは学歴ではなく、個人の能力を重視して採用していこうという流れのようだ。
もっとも、そうしたなかでも未だ「学歴」が重要という意見は主流のようだ。
7月20日、韓国就業ポータルサイトのインクルートは、大学生や会社員、就活生など896人を対象に行った「学歴と実務能力の相関関係」のアンケート調査結果を発表した。
アンケートによると、企業が志願者の学閥を確認することについて全体の72%が「当然」と回答。具体的には、「その場合が多い」と答えた割合が55%で最も高かった。
また、「企業が採用をはじめ職員の部署配置、業務分担などをする際に学歴が影響を及ぼすと思うか」という質問に対しては、42.5%が「大体そうだ」と答え、13.1%が「必ずそうだ」と答えた。
つまり、会社員の2人に一人は企業の採用や部署の配置などに学歴が影響を及ぼすと考えているわけだ。
一方、過去と比較して最近は“学歴選考”が減ったという見方については、「少し共感」(48.5%)と答えた人が最も多く、「概ね共感が難しい」(32.4%)、「非常に共感」(9.6%)、「まったく共感しない」(9.5%)と続いた。
やはり、学歴信仰は未だ韓国社会において根強いようだ。
この結果に、韓国国内では「学歴も能力であり、人脈の尺度だから重要視するのは当然」「学歴を見ないならどこを見る?顔か性格?そんなのすぐにわかるはずがない」「生まれて20年弱の努力が優先されるのは当然だ」など、意外にも学歴社会を肯定する意見が多かった。
一流企業に就職するために、名門大学への進学を目指す。ただひたすら上を目指す韓国の若者に安息の時間はない。
(文=サーチコリアニュース編集部)
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