2月16日、前年の健康保険審査評価院の資料を見ると、ギャンブル絡みで診療を受けた青少年が2017年の837人から2021年の2269人と、たった5年間で3倍近く急増したことが明らかになった。
韓国警察庁の統計でも、2017年から直近5年間で不法賭博で検挙された青少年が381人と調査された。
青少年たちは主に、友人や近所の兄など知人を通じてギャンブルに初めて接するパターンが多く、負け越すことで二次犯罪につながるケースが高いという。
実際、2020年の韓国における少年犯の強盗犯罪動機の1位は遊興・賭博費（21.9％）だった。
こうした事態に、韓国ネット民の間では「子どもにスマートフォンを持たせるなら、機能を徹底的に絞るべきだ」「違法サイトにアクセスしたかどうかを親や教師が確認できる措置が必要」など、改善を促す声が多く挙がっていた。
SNS全盛期の昨今、幼少期にスマートフォンに触れていなかった親世代が子どもにネットリテラシーを教えることは難しい。しかし、いつまでも無視していい問題というわけにも行かないだろう。
（文＝サーチコリアニュース編集部）
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