ソウル大学保健大学院教育研究団が5月7日に発表した「2025精神健康増進と危機対応のための一般人調査」によると、韓国国民の2人に1人(48.1%)が、韓国社会の構成員の精神健康状態が「良くない」と考えていることがわかった。
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ほか、「精神健康状態が良い」と答えた回答者は11.4%で、「普通」と答えた回答者は40.5%だった。
回答者は、「競争と成果を強調する社会の雰囲気」(37%)、「他人や集団の視線が判断基準となる社会の雰囲気」(22.3%)などが、精神健康の悪化に影響を及ぼしたと答えた。
年代別では30代が、所得別では月収200万ウォン(日本円=約20万円)以下の低所得層のうつレベルが最も高かった。
調査を総括したソウル大学のユ・ミョンスン教授は、「社会全体の精神健康に対する認識が悪化しているにもかかわらず、精神健康問題に対する偏見とスティグマによる恐れは依然として存在する」とし、「問題の認識と積極的な対応の間に大きな隔たりがある」と分析した。
(記事提供=時事ジャーナル)
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