「男性は外で仕事をして、女性は家庭のことをやる」という考え方はもう古い。
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昨今では女性の社会進出も増え、家事全般をこなす“主夫”も増えてきた。
こうした育メンの増加は歓迎されているが、その流れはお隣・韓国も同様のようだ。
2月21日、統計庁の国家統計ポータル（KOSIS）と経済活動人口調査マイクロデータによると、昨年の非経済活動人口の中で主な活動が「子育て」だったという男性は1万6000人となり、前年度の1万2000人よりも4000人（37.4％）増加したことがわかった。
これは1999年6月に関連統計が作成され始めて以来、最も多い数値だ。
低出産により、育児人口自体が減っているなかで、この数値は驚きだ。配偶者育児休職制度が拡大し、男性育児に対する認識が広がった結果と解釈された結果でもある。
一方、男性の育児が増加したとはいえ、実際に子育てを専任するのは女性の方が52倍と未だ多い。
この結果に韓国内では、「男女関係なく、お金を稼げる能力を持っている方が働くのがいい」「どちらかが専任するという考えではなく、お互いに少しずつ協力できるのが理想」「結婚すらできない人が多い」など、多くの意見があがった。
女性の社会進出にともない、男性も「男＝仕事」という価値観をアップデートしなければならない。
（文＝サーチコリアニュース編集部）
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