オンライン上の誹謗中傷やセクハラが社会問題となるなか、韓国で興味深いデータが公開された。
オンライン上で「性的不快感」を誘発する発言で捕まった被疑者の10人中9人が「男性」であるというのだ。
韓国メディア『女性新聞』がヨン・ヘイン議員室を通じて入手した警察庁の資料によると、2020年から2023年まで、「通信媒体利用わいせつ罪」における被疑者の90％以上が男性であることがわかった。
男性被疑者の数は、2020年に2169人（全体の94.2％）、2021年に4693人（94.0％）、2022年に1万165人（95.0％）、2023年に6840人（90.2％）となっており、いずれもの年も全体の9割以上を占めていた。
そもそも「通信媒体利用わいせつ罪」とは、「性暴力犯罪の処罰等に関する特例法」第13条のことで、「自己または他人の性的欲望を引き起こしたり満足させたりする目的で、電話、郵便、コンピュータ、その他の通信媒体を通じて、性的羞恥心や嫌悪感を生じさせる言葉、音声、文章、絵、映像、または物品を相手に到達させた者」となっている。
2年以下の懲役または2000万ウォン（約220万円）以下の罰金に処される。
被疑者の年齢も興味深い。半分以上が10代、20代なのだ。ここ4年間の30歳以下の被疑者の全体を占める割合を見ると、2020年の31.3％から2021年43.8％、2022年46.0％、2023年53.7％と右肩上がりとなっている。
また「通信媒体利用わいせつ罪」の被害者は、以前は主に女性が多かったが、近年は性別を問わず被害が発生していることも明らかになった。
女性被害者は2020年1786人（87.2％）、2021年3603人（71.1％）と圧倒的多数を占めたが、2022年には男性被害者が5119人となり、女性（5077人）よりも多くなった。2023年も男性被害者が3877人（48.9％）で、被害者の2人に1人が男性だった。
ただ、韓国女性人権振興院の「2023年デジタル性犯罪被害者支援報告書」によると、携帯電話などの通信媒体を通じて、相手が望まないセクハラや性的撮影物を一方的に送信する「サイバーいじめ」の被害者は、やはり女性が圧倒的に多い。
報告書によれば、被害者は2018年251人から2023年500人へと、5年間で2倍に増加した。2023年の被害者のうち、女性が90.2％（451人）、男性が9.8％（49人）となっており、圧倒的な差だった。
いずれにしても、オンライン上で他者に「性的不快感」を与える事件が増えていることは間違いないだろう。特別なネットリテラシーではなく、一人ひとりに常識が求められている。
（文＝サーチコリアニュース編集部O）
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